2020東京オリンピック・パラリンピックに向けて

1964年の第18回オリンピック競技大会では参加国・地域数は 93 、参加人数は 5,133人を数えた。56年後の東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会ではほぼ倍増の200か国、1万人以上の参加が期待されている。

前回の東京大会は日本が戦後の復興を遂げ高度経済成長期の中、首都高速道路や東海道新幹線の開通などもあり、日本国中が活き活きとした上昇機運の中で開催された。東京2020大会は、バブル崩壊後からのいわゆる失われた20年という経済低迷期、そして未曾有の東日本大震災からの復興過程の中での開催になる。大会開催基本計画では、「Discover Tomorrow」を出発点に、「すべての人が自己ベストを目指し(全員が自己ベスト)」「一人ひとりが互いを認め合い(多様性と調和)」、「そして、未来につなげよう(未来への継承)」の3つのコンセプトが謳われている。すなわち、東京2020大会は成熟した大都市東京を中心に東日本大震災で世界中から支援を受けた我が国がその復興を示し、安全と伝統を押し出しつつ未来につながるスポーツの祭典ということになろう。

2016リオデジャネイロ大会を間近に迎えた現在、4年後の東京2020大会に向けて国立競技場の建設を含めて具体的な準備に益々拍車がかかっている。大会の開催都市である東京都が設置した本学には東京2020大会において様々な貢献が期待されているであろうし、またそうすべきであることは論を俟たない。

東京2020大会では1万人を超える選手が東京に滞在し、また国内外を含めて500万人の観客が予想されている。これらの選手や観客に対する様々な情報提供やその手段の開発などは本学が大きく貢献できる分野と考えられる。また、オリンピック・パラリンピックに関する教育などはこれまでにも様々な機会を通じて行ってきた。それ以外にも、選手団の誘致を行っている自治体との連携による選手のトレーニングやけがの治療に対する支援なども検討すべき課題である。パラリンピックにおける障がい者支援なども重要な項目である。

これらの多くは本学の2020未来社会プロジェクトにおいてすでに取り組んでいる内容であるが、これら以外にも様々な貢献の内容についてこのHPでも記載されている。また、学生を中心とした東京2020大会に関する様々なボランティア活動も本学に期待される大きな貢献であり、地元の大学として組織だった取組が期待されている。

東京2020大会の開催を本学の総合力を展開する千載一遇の機会と捉え、学生、教職員の皆様及び学外の皆様からのご意見を拝聴しながら、全学をあげて大きな貢献をすべく、取組を加速させていきたいと考えている。